厚生労働省が実施した調査によりますと、自分の仕事や職業生活のストレスについて相談する相手として、１位は「家族・友人」80.1％、２位は「上司・同僚」75.2％となっております（令和３年　労働安全衛生調査より）。

部下の相談に対応する際、心掛けたいのが「傾聴」です。

「傾聴」とはカウンセリングで使用されるコミュニケーション技法のひとつです。相手の話に注意深く耳を傾け、相手の気持ちに共感しながら理解しようとすることです。とかく上司は限られた時間の中で話を聞く必要があり、結論を急ぐあまり指示的になりがちです。そこをぐっと堪え、まずは肯定的な態度で部下の話を受け止めます。質問や確認は部下の話を遮らない程度に行います。

最後は上司としての助言や結論を述べることになるかもしれませんが、傾聴がうまく出来ている場合は「私の話を良く聴いてもらった」「胸のつかえが取れた」という、部下の納得感に繋がります。傾聴は相手の心を沈静化させる効果が期待出来ます。

メンタル不調の早期発見のポイントは、普段と違う点を見逃さないことです。労働者と日常的に仕事をする上司や周囲が注意を向けることで変化に気づくことが出来ます。
周囲が気づきやすい変化としては以下の傾向があります。

・勤怠の乱れ（遅刻、欠勤、早退）が増加する。
・以前と比べ表情が暗く、元気が無い。
・仕事の能率が低下している。
・仕事のミスが増えている。
・周囲の人との会話や交流が減少している。
・様々な身体症状（頭重感、めまい、倦怠感、筋肉痛、関節痛など）の訴えが増す。（いずれも本人の以前の状態との比較で気づく）
・服装や髪型など身だしなみが乱れている

このような変化が見受けられましたら、部下のメンタルヘルス不調の可能性について考えて頂きたいと思います。また、以前との比較がとても重要です。
元々①～⑦の傾向がある場合にはメンタルヘルス不調ではなく個人の特性と考えた方が良いでしょう。

長時間労働は心身の不調をもたらす大きな原因のひとつです。
月間の時間外労働時間を必ずチェックして頂くと共に、休日出勤をしていないか、仕事の質や量は適切か、特定の個人に過重な負荷や責任が集中していないか、などにも注意を向けて頂く必要があります。
長時間労働が続いたら具体的な業務軽減措置を取ること、時間外労働が月間80時間を超過している場合には、ご本人にその旨を伝え「医師による面接指導※」を実施する必要がございます。※労働安全衛生法第66条の8及び第66条の９による。

詳しくは当ブログ2023年3月1日号「医師による面接指導とは？　～なぜ医師面接が必要なのか～」をご参照ください。

リファーとは産業医などの専門家に紹介する、という意味です。
部下のメンタルヘルス不調とその対応において、上司が責任を一人で抱え込む必要はありません。
初めに申し上げました通り、メンタルヘルスケアは、「セルフケア」、「ラインケア」、「事業場内産業保健スタッフによるケア」、「事業場外資源によるケア」、以上の４つのケアが機能していることが理想です。

「事業場内産業保健スタッフ」つまり産業医や保健師を適切なタイミングで紹介し、専門家としてのアドバイスを求めるという事もラインケアにおいて重要なポイントです。
「産業医は守秘義務があるから安心して相談出来る」とか「産業医は中立的な立場で話を聞いて貰える」といった言葉で背中を押してあげるのが、上手なリファーであると考えます。